こんにちは、ayurinnです。
2025年5月25日放送の『がっちりマンデー』は、「インターネットに入り込んでがっちり！」をテーマに、成長中のIT企業を特集。
特に、ネット検索をしていると最近よく目にするようになった「Cookieに同意しますか？」というメッセージを提供しているという「株式会社Datasign（データサイン）」に注目。
- 代表取締役社長を務める太田祐一氏とは、何者（プロフィール、学歴、経歴は）？
- 株式会社Datasign（データサイン）とは、どんな会社？
など、気になることをまとめてみました。
少しでも興味がある方は、ぜひ、最後までお付き合いください。
太田祐一氏（株式会社Datasign社長）wiki経歴！
大学卒業後、マネックス証券に入社。
2007年4月から2010年4月まで、会社員としてキャリアを重ね、その後、独立。
市場データ、ソーシャルデータを利用した分析サービス事業、ニュースキュレーションメディア事業に従事。
2011年7月～2012年12月、株式会社スペイシーズ（インターネット広告関連事業・ソフトウェア受託開発事業）・株式会社アドクラウドにて、Data mining engineerを担当。
データマネジメントプラットフォーム（DMP）の開発を担当し、日本人で初めてDMPのサービスの提供を開始。
2012年12月には、株式会社オウルデータを設立し、代表取締役社長に就任し、株式会社スペイシーズを完全子会社化。
2014年2月、代表取締役社長を務めていた株式会社オウルデータがM&Aにより、サイバーエージェントの子会社に。
2015年9月、SATORI株式会社を設立し、取締役に就任。
2016年9月、株式会社Datasignを設立し、現在に至る。
太田氏の経歴をまとめてみると、IT業界の流れの速さに驚いてしまいます。
そのおかげで、私たちの生活にもIT技術が隅々まで浸透し、本当に便利な世の中になりましたよね。
一方で、セキュリティの問題など難しい悩みも出てきましたが、そんな悩みを解決すべく、太田社長は国の様々な施策にも協力。
MyDataJapan常務理事、内閣官房TrustedWeb推進協議会、総務省利用者情報ワーキンググループ、総務省・経産省情報信託機能認定スキーム検討会の構成員を務めています。
太田祐一氏（株式会社データサイン社長）の学歴は？
素晴らしい経歴の持ち主である太田祐一氏の学歴も気になりますよね。
太田祐一氏が卒業した大学は、筑波大学です。
筑波大学といえば、今年、悠仁様がご入学されたことでも脚光を浴びましたが、名門の国立大学ですよね。
多くの著名人を輩出していることでも知られています。
1973年に「開かれた大学」「教育と研究の新しい仕組み」「新しい大学自治」を特色として発足。
大学改革の先導的役割を果たしながら、教育研究の高度化、大学の個性化、活性化など、国際競争力のある大学づくりを推進。
筑波大学があるつくば市は、約60にものぼる研究・教育機関を擁する日本でも有数の学園都市としても整備され、学術研究が盛んです。
どのような学生時代を過ごされていたのか、公表されてはいませんが、現在の活躍ぶりを見れば、充実した学生生活を送られていたことでしょう。
太田祐一氏が代表取締役社長を務める「株式会社Datasign（データサイン）」とはどんな会社？
そんな太田祐一氏が代表取締役社長を務めている「株式会社Datasign（データサイン）」とは、どのような会社なのでしょうか？
「誰もが公正に安心してパーソナルデータを活用できる世界の実現」を目指し、個人向けには「Bunshin」「Paspit」、法人向けには「webtru」を展開。
個人向けに提供されている「Bunshin」という個人向けプライバシー保護アプリでは、ブンシンで作成したメールアドレスをダミーとして利用することによって、本当のメールアドレスを保護してくれるというサービス。
法人向けに提供されている「webtru」は、日本で初めて、Googleの認証を取得したプライバシー対応を自動化してくれるサービス。
さらに、行政・自治体・大学・研究機関業界団体等のステークホルダーとも連携し、研究開発を行い、その成果を新聞・雑誌・研究論文として提供しているのだそう。
従業員数20名程度というスタートアップ企業ですが、その事業内容は多岐にわたり、IT業界の躍進の一役を担っています。
さらなる飛躍が期待される株式会社Datasignの今後の動きにも要注目ですね。
まとめ
いかがでしたか？
今回は、『がっちりマンデー』で特集された株式会社Datasign（データサイン）の代表取締役社長・太田祐一氏について、紹介しました。
- 筑波大学を卒業後、マネックス証券に入社し、その後独立。
- IT業界の、急激な流れの中で、次々と会社を設立し、公正・安全にパーソナルデータを利用できる社会を目指し、精力的に躍進中。
- 国の協議会やワーキンググループの構成員も務め、その知識を惜しみなく提供してくれています。
今後、ますますのご活躍を祈念しております。
最後までお読みいただきありがとうございました。
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