山内智史wiki風プロフィール！異例の経歴の持ち主とは？【ガイアの夜明け】

こんにちは、ayurinnです。

山内智史さんの取組が、2024年2月16日に放送される『ガイアの夜明け』で紹介されます。

ソニーのエンジニアとして輝かしい実績を上げながら、現在は、加賀市に移住し、市長の右腕として最高デジタル責任者を務めているのだとか。

• そもそも、山内智史さんとは、どのような方なのでしょうか？
• 異例の経歴の持ち主とは？

気になる方は、ぜひ、最後までお付き合いください。

山内智史wiki風プロフィール

• 大阪府生まれ。
• 大阪府立大学を卒業後、同大学大学院工学研究科を修了。
• 2011年から2014年、東京エレクトロン株式会社において、新規事業部に所属。
  プラズマCVD開発や水素アニーリングなどのプロセスエンジニアを経験。
• 産業技術総合研究所太陽光発電センターへの派遣研究員を兼務。
• スイスの薄膜シリコン太陽電池メーカー買収後の開発統合プロジェクトに加わり、現地パイロットラインへの技術融合を推進。
• 当時のパネル発電効率のワールドレコード更新に貢献。
• 2014年から2016年、慶應義塾大学大学院経営管理研究科を修了し、MBAを取得。
• 2016年から2021年8月、ソニーセミコンダクタソリューションズ株式会社において、経営戦略部に所属。
  カメラ画像センサやEdge AIなどのビジョンセンシング領域の戦略立案をリード。
• ベルギーの空間センシング技術会社買収後の経営統合プロジェクトを推進し、社内表彰である企画管理部門MVPを獲得。
• 2021年9月～36歳という若さで、加賀市最高デジタル責任者に就任。

IT業界において華々しい経歴を持っている山内さん。

東京でもその能力を発揮できる場所は、いくらでもあったと思われますが、なぜ、加賀市への移住を決意したのでしょうか？

次の項目では、移住を決意したきっかけや、現在の仕事内容について、ご紹介します。

なぜ、加賀市に移住？

前職のソニーでは、半導体事業の経営戦略を担当していたという山内さん。

半導体を製造して販売する「切り売りモデル」には限界を感じていたと言います。

半導体を販売して終わりではなく、その先の利用シーンまで想定したサービスを含んだビジネスモデルを築けないかと思い悩んでいたとのこと。

その中で、「スマートシティー（ICT技術を活用し、計画・整備・管理・運営などの高度化により、都市や地域の課題を解決し、新たな価値を創造し続ける持続可能な都市や地域）」が1つの大きなテーマになるという考えにたどり着いたそうです。

まさに、大きな決断だったと思います。

前職でも確固たる地位を築いていたと思われますが、自身が挑戦したいことを貫くために移住まで決意するとは、山内さんの意志の強さを感じました。

その行動力は、見習いたいと思います。

最高デジタル責任者とは？

そんな、偶然とも思われるような出会いを見事にものにした山内さん。

そんな山内さんが担当する最高デジタル責任者の業務内容とは、

現在は、市長の右腕となり、デジタルやテクノロジーなどの分野でサポートする役割を担当しています。

これまで携わってきた民間企業とは違って、地方自治体として国の各省庁とのやり取りなども行わなければならず、山内氏の経歴を持ってしても、大きなプレッシャーを感じながら業務を行っているとのことです。

山内さんが移住した加賀市は、2014年に「消滅可能性都市」の指定を受けました。

2040年には、人口が半減するという予想が立てられ、高齢者の割合が増加する一方で、若手労働者の減少が課題となっています。

そんなマイナスのイメージをデジタルの力によって払拭し、「消滅可能性都市」からの脱却を目指す加賀市の取組を推進しているのが山内さんです。

山内さんは、

「その起爆剤となるものを、デジタルやスマートシティーというアプローチで考えていくのが自分の責務」

と、語っていました。

現在、データの利活用やシステムのセキュリティ対策、業務の効率化など、課題は山積みです。

しかも、山内さんは、3年間という任期付きでの採用。

限られた時間の中で、一つ一つの課題を市長や職員と連携しながら進めていくことが大事だと言います。

その上で、一つ一つ確実に実績を上げていくことによって、市が一丸となってデジタル化を推進していく取組を進められればと奮闘中です。

その取り組みを一つご紹介したいと思います。

皆さんも、ニュースで知っているかもしれません。

市役所職員だけでは、到底、やり切れないようなことも、デジタルの力を活用し市民が一丸となって取り組むことにより、短時間で成し遂げることができることが証明されました。

発想の転換と新しいことにチャレンジする行動力、今後の行政運営に新たな風が吹き込まれているのかもしれません。

能登半島地震でもデジタルの力で支援の輪

能登半島地震で甚大な被害を受け、なかなか復興への道筋が見えない状況ではありますが、デジタルの力を活用し、様々な取り組みがなされています。

加賀市は、2019年から2021年にかけてドローンを使用して撮影した写真で、市内の生活圏域の3D地図を作作成していました。

その3D地図と比較して、流出した土砂などの量を測定し、復旧作業を進める際のデータとして利用。

人の手で作業を行うよりも、ドローンを使用した作業の方が効率的で、人員も作業時間も大幅に削減可能となります。

これにより、より人手が必要なところに職員を回せるため、いち早く被災地支援を行えると言います。

これまで紙で管理していた避難者情報をアプリに入力することによって、データベース化し、被災者の情報や必需品の情報を把握・共有する仕組みを整えているとのこと。

さらに、2次避難所の割り振りや避難所が希望する物資、避難者の健康状態、持病の有無などを一括管理。

退所する方の情報も紐づけることによって、円滑な被災者の把握を図っているそうです。

被災地支援において、現場の状況をいち早く把握し、必要なものは何か、何が不足しているのかなどの情報を共有することは、大事なことですよね。

その情報をデジタルを活用することによって円滑に共有できれば、迅速な支援につなげることができ、復興を加速度的に進めることが可能になります。

さらなるデジタル技術の活用が期待されますね。

まとめ

いかがでしたか？

今回は、得意のIT技術を活用し、「消滅可能性都市」に指定された加賀市の再生に取り組む山内智史さんをご紹介しました。

デジタル技術の発達が目覚ましい現在ですが、自治体での活用はまだまだ遅れているように感じます。

山内さんが活躍する加賀市のように、民間企業での経験を柔軟に取り入れ、地域の発展を目指す取り組みはどんどん取り入れられるべきだと感じました。

誰でも簡単に利用できるようなアプリの開発など、デジタル技術を身近なものとして利用できる環境になればいいなと思います。

加賀市にとどまらず、ほかの自治体や国も巻き込んだ取組を期待しています。

※同じく、石川県に移住し、被災地支援に尽力している岩城慶太郎氏については、コチラをチェック！